GREETING代表挨拶
株式会社大和環境分析センター(YAMATO ENVIRONMENTAL ANALYSIS)は1974年に環境測定分析を行う会社として発足いたしました。1976年に石川県で最初に環境計量証明事業登録を受けて以来、関係省庁から様々な事業登録を受け、とりわけ2003年には特定計量証明事業者認定制度(MLAP)の認定を石川県で最初に取得したことにより、事業拡大を進めてまいりました。
これからの社会において「環境問題」と「人の健康リスクに関わる問題」に対する社会的ニーズはますます高まると予想されます。当社はこれらの問題に対して、高度な専門知識と分析技術を維持し、さらに向上させてお客様からの多様化するニーズに的確に対応していきたいと考えております。
中国の宋の時代の禅僧の教えに「看却下」という言葉があります。変化の激しい現代に生きる私たちに、本質を足元から見つめ直し、驕ることなく愚直に自分の仕事に邁進する姿勢が大切と教えています。お客様に寄り添い、お客様と共に考え、お客様の課題解決のお役に立ちたいと考えております。
環境分析のプロフェッショナルとして「環境に関する技術で社会に貢献する。」をコンセプトにこれからも環境保全やお客様、地域社会に貢献できるよう日々研鑽に努めていきたいと存じます。
今後一層のお引き立てを賜りますよう心よりお願い申し上げます。
代表取締役
POLICY環境理念
株式会社大和環境分析センター(YEA)では、環境測定・分析業務を通し確かな技術を提供し、地球環境・社会への貢献をする。
環境方針
- ・環境改善の目的、目標を設定し且つ定期的に見直し断続改善を行う。
- ・関連する法的およびその他の要求事項を順守して自社だけでなく顧客の環境への取組みをサポートし、汚染の予防に努める。
- ・SDGsへの取り組みを推進する。
- ・安全教育及び訓練を行い作業の安全に努める。
- ・法規制、顧客および社会のニーズに対応できる技術の向上に努めるための教育を行う。
- ・環境方針は、本社および事業本部に適用し、従業員に周知させるとともに、広く一般公開する。
COMPANY会社概要
社 名 | 株式会社 大和環境分析センター |
代表者 | 音頭 栄美子 |
設 立 | 1974年8月28日 |
決算期 | 年1回 9月20日 |
従業員 | 34名(2019年) |
資本金 | 1,000万円 |
GROUPグループ会社
HISTORY会社沿革
- 1974年会社設立
- 1976年計量証明事業登録(濃度)石川県 第1号 / 富山出張所を設置 / 作業環境測定機関登録 石川労働局 第17-1号
- 1978年建築物空気環境測定業登録 石川県 空 第205号 / 建築物飲料水水質検査業登録 石川県 水 第304号
- 1979年計量証明事業登録(音圧レベル)石川県 第11号
- 1986年作業環境測定機関名簿登録 / 中央労働災害防止協会 第2-17-4号
- 1990年作業環境測定精度管理事業優良認定 / 作業環境測定協会 機関第8号
- 1994年計量証明事業登録(振動加速度レベル) 石川県 第26号
- 2000年ISO14001 環境マネジメントシステム登録(川北ラボを除く)/ 川北ラボ開設
- 2003年MLAP認定(川北ラボ) 認定番号N-0101-01
- 2005年環境省土壌汚染対策法に基づく特定調査機関に指定される / 建材の石綿分析を開始
- 2008年ISO14001 環境マネジメントシステム 本社を含めて認証登録
- 2013年環境省『ダイオキシン類請負調査資格』取得
- 2018年福井営業所開設
- 2019年 計量証明事業登録(熱量に係る計量証明の事業) 石川県 第90号
- 2021年富山出張所を富山営業所に格上げ
REGISTRATION事業登録
- 計量証明事業登録(濃度) 石川県 第1号
- 計量証明事業登録(音圧レベル) 石川県 第11号
- 計量証明事業登録(振動加速度レベル) 石川県 第26号
- 計量証明事業登録(特定濃度) 石川県 第1号
- 計量証明事業登録 (熱量に係る計量証明の事業)石川県 第90号
- 作業環境測定機関登録 石川労働局 第17-1号
- 建築物空気環境測定業登録 石川県 空 第205号
- 建築物飲料水水質検査業登録 石川県 水 第304号
OFFICE事業所一覧
QUALIFICATION有資格
環境計量士(濃度、騒音・振動)
作業環境測定士
土壌汚染調査技術管理者
臭気判定士
一般計量士
特定毒物研究者
第一種放射線取扱主任者
測量士
大気関係第一種公害防止管理者
水質関係第一種公害防止管理者
騒音・振動関係公害防止管理者
ダイオキシン類関係公害防止管理者
特定建築物石綿含有建材調査者
アスベスト診断士
空気環境測定実施者
局所排気装置等定期自主検査インストラクター
PCB調査士
一般土木施工管理技士
労働衛生コンサルタント
OTHERその他
土壌汚染対策法に定める指定調査機関の開示情報
特に情報開示が望まれる項目
B. 調査の実績 | 土壌汚染調査の元請での受注件数 ※契約件数 |
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土壌汚染調査の下請での受注 ※契約件数 |
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